◆個人的残します。
備忘録がわりにもしているためこのように個人的に残しますとあるときはあまり気になさらないで下さい。
悪しからず。拝


2014-05-23-04-40-25


【日本人の99%が知らない戦後洗脳史 嘘で塗固められたレジーム】
苫米地 英人





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内容紹介

安倍内閣で言われる戦後レジームからの脱却ですが、日本人自身がそのレジームとは、どのようなものかが本当に分かっているのかを苫米地博士が明らかにします。日本人のほとんどが戦後体制と信じるものこそが大きな洗脳だとしたら?
財閥は解体された
日本は独立した
天皇は象徴になった
国連は世界平和のための機関だ
これらはすべてが妄想であるということです。
本書は、戦後レジームの洗脳を苫米地博士が初めて公にする画期的な本です。

知られざる戦後体制(レジーム)の洗脳

◎ 戦時中、貴金属や燃料、建設資材などを、日本軍は接収し、本国に送っていた。つまり、当時の日本にはアジア全域から金銀プラチナ、ダイヤモンドなどが集まっていた
◎ GHQは、天皇家が戦争関連株で巨額の運用益を出していることを指して、マネーギャングと言っていた
◎ 中央銀行の中の中央銀行といわれ、業界の指導的な立場となっているBISだが、戦時中はナチスドイツの資金を世界で唯一つ決済していた悪名高き存在
◎ GHQが行ったとされる財閥解体。教科書にも歴史の事実として書かれているこの施策だが、いま街を見回してみると、三菱、三井、住友、これらの文字を冠した企業をそこかしこで見かける。財閥解体などなかったということである
◎ 天皇家は、敗戦の直前まで赤十字と頻繁に連絡を取っていた。天皇家の資産はこの赤十字を通じてBISにもたらされていた可能性が高い。
◎ 驚くべきことに、アメリカ軍のトップはいずれもウォール街のトップでもあった
◎ ウォール街版財閥解体の実態は資本家の追放であり、追放されてできた穴に自分たちが入るのがその目的だった

日本の体制はすべて占領期につくられていた!

◎ 累進課税はアメリカでも長く違憲判決が出ていたような代物で、〝不公平〟極まりない悪法なのだ。それが、なぜ導入されたか?資本家をつくらせないためである
◎ NHKの略称はGHQの民間情報教育局の発案によるものだった
◎ 国際連合とは国際的な紳士クラブでは決してない。ここはUnited Nations=連合国の集まりであり、有り体にいえば第二次世界大戦における戦勝国51カ国によって1945年に発足した組織だ。それは、敵国条項で明らかである
◎ インフレ退治をしたドッジの後押しによって日本にある組織が設立される。それは日本の民間貿易を支援するためのもので、1949年5月に発足する。その名は通商産業省
◎ GS(GHQの民政局)はマスコミを操り邪魔な人間を排除する経済安定本部(あんぽん)を創設、これが現在の経済企画庁である
◎ GSは、自分たちの手足として動く、隠匿物質を捜査する機関の必要性を痛感し、昭電事件捜査本部を改組して警察以外の新たな捜査部を検察庁に設置する。それが、東京地検特捜部だった

出版社からのコメント

苫米地博士が、三菱地所の新入社員時代にニューヨークで例のロックフェラーセンターの買収に関わったことは、知る人は知っているだろう。博士は、その後エール大学にフルブライトの給費生として留学するのだが、旧三菱の資産管理の中心ともいえる地所での財閥体験が本書にも活かされている。日本の会社がどうして、無責任体制になって会社の私物化が始まったのか、本書を読まれた読者はうなずく所が多いと思う。
実際に戦後レジームといわれるものが、何なのか本質を捕まえている人は少ないのではなかろうか? いわゆる戦後の体制がどのように作られて、どのように機能したのか、表向きの姿しか見ていないものには分からない。
苫米地博士が明らかにしてくれるのは、その本当の姿だ。真実は見つめたくないかもしてない。でも、真実を知らずして次への発展はないだろう。まさに博士の脱洗脳によって、我々は今おかれている日本の姿が分かるのだ。
すべての日本人が知っておくべき、基礎知識ともいえる世界での日本の位置。これこそが、戦後レジームだ。ここからしか、われわれはスタートできない。すべての日本人に読んでもらいたい本です。

内容(「BOOK」データベースより)
日本の体制はすべて占領期につくられていた!戦後レジームの洗脳を苫米地博士が初めて明らかにした!

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

苫米地/英人
1959年、東京生まれ。認知科学者(機能脳科学、計算言語学、認知心理学、分析哲学)。計算機科学者(計算機科学、離散数理、人工知能)。カーネギーメロン大学博士(Ph.D.)、同CyLab兼任フェロー、ロシア極東連邦大学客員教授、株式会社ドクター苫米地ワークス代表、コグニティブリサーチラボ株式会社CEO、角川春樹事務所顧問、米国公益法人The Better World Foundation日本代表、米国教育機関TPIジャパン日本代表、天台宗ハワイ別院国際部長、一般財団法人苫米地国際食糧支援機構代表理事(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)






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